【ドクター取材】再生医療や幹細胞の今後に関して 聖文堂医院 曽亮文院長

東京聖文堂クリニック「曽亮文」院長にお話しを伺いました。

曽亮文院長は、東京聖文堂クリニックの他、国際幹細胞普及機構（当機構）の監修をしている「日本他家幹細胞国際研究会（JAIRA）」の理事長も務めます。

曽亮文院長に「日本他家幹細胞国際研究会（JAIRA）の設立経緯」や「再生医療が今後の医療現場にもたらす影響や期待について」について、お話頂いた内容をレポートとしてまとめます。

動画で見たい方は、以下の動画をクリックしてください。

日本他家幹細胞国際研究会（JAIRA）の設立経緯

JAIRA設立に至った背景は、平成4年までさかのぼります。

日本の幹細胞の研究は平成4年頃からはじまりました。

倫理問題で脂肪組織、胎盤、自体血（造血）を使った幹細胞を分離培養する手法がとられており、費用は1名あたり300万円～500万円と、富裕層向けのアンチエイジング目的のサービスだったのです。

しかし、幹細胞注射の目的、効果、効能の明確な定義がないまま、インバウンドの富裕層向けに各クリニックが独自で展開していたため、トラブルになる事例が多くありました。

当時は、国内法で規制がなかったので、韓国から幹細胞を輸入して、自前の施設や病院で静脈注射するツアーが流行り、施設や病院で施術する事例が横行していたのです。

そんな時代背景がある中で、私の友人の病院で、85歳の韓国籍の男性が幹細胞注射を目的のツアーで入国したところ、注射を行う前に心筋梗塞で亡くなったという事例が発生しました。

実際には、注射をする前に亡くなったのですが、「幹細胞注射をしたことで亡くなった。」と誤った報道が世に流れてしまったのです。

それにより、幹細胞はしばらくの間、日の目を見ない時代に突入しました。

時は流れ、平成25年に再生医療法が制定され、翌年26年の12月末に施行されました。

1種、2種、3種に分類され、ルールが厳しく整備された状況があります。

誤った報道をされたことや、再生医療法が制定された事実などを踏まえ、幹細胞に対して誤解をしている人が多くいらっしゃいます。

正しい情報を発信し、日本国内でも幹細胞治療を認める先生方を同士として集めて、普及に取り組んでいくのが我々の目的です。

再生医療が今後の医療現場にもたらす影響や期待について

日本には法律と倫理的な問題があり、他家の幹細胞が使えない現状があります。

自家の幹細胞に関しては、倫理的に問題がないものの、効力に限界があります。

法律上問題のない外国の他家幹細胞を原材料として、日本に輸入し、培養することで生まれた培養液を粉末にし、世界に輸出していくのも一つの手だと考えています。

Made In Japanブランドを我々は世界に発信していかなければならないと考えています。

また、販売料金を落としていくことで、多くの方に再生医療による「若返り」や「老化防止」を届けたいとも考えています。

今後の再生医療の課題

再生医療の分野は、自己利益だけを求めて参入してくる個人や団体が、過去にも一定数いました。

自身のお金儲けのためだけに、参入する人が増えてしまうと、再生医療業界の発展が阻害されてしまいます。

それは大きな課題であり、日本他家幹細胞国際研究会（JAIRA）ではかなり危惧していることでもあります。

そのため、JAIRAの認めた病院にのみ製品を提供することや、流通している製品を第三者機関として評価すること、または外国からの研究論文を集めてJAIRA参加者がアクセスできるようなプラットフォームを作ることなどを行い、JAIRAの機能を正しく世に発信することが責務だと考えています。